「地震による工場への被害の予測がつかない」
「工場への地震対策はどのようなことをすればよいのか気になる」
そのような悩みを抱える方がいると思います。
この記事では、地震による工場への被害と工場自体への地震対策、工場内設備への地震対策についてご紹介します。
少しでも興味のある方は、ぜひ参考にしてくださいね。
□地震による工場への被害とは
地震は工場にどのような被害を及ぼすのでしょうか。
ここでは、地震による工場への被害について詳しくご紹介します。
地震による工場への被害は大きく3つに分かれます。
人的、物的、経営的な被害の3つです。
それぞれがどのような被害であるのかを以下でお伝えします。
＊人的被害
地震対策を考える上で、一番に優先して考えるべきなのは、この人的被害です。
物的被害が人的被害につながってしまうこともあるため、これらは同時に考える必要があります。
死亡につながるような大きなリスクもあるため、大きなリスクから優先的に考えていきましょう。
工場においての大きなリスクは以下のようなものです。
・大型機械の破損による被害
・建物の倒壊などによる押しつぶしの被害
また、人への被害は直接ありませんが、機械が倒れてしまうことで非難が難しくなってしまうことがあります。
近くに川や山、海などがある場合は、氾濫や土砂崩れ、津波による2次災害も想定しておきましょう。
＊物的被害
地震の規模が大きいほど、商品が転倒してしまったり、落下してしまったりするリスクが上がります。
工場には商品がたくさんあるため、破損による物的被害はどうしても大きくなってしまいます。
大型の機械や薬品、危険物を取り扱っている工場の場合は、危険度がかなり高いです。
実際、地震が起きたときにどのような物的被害が起きるのか、最悪のケースまで想定しておくことが大切です。
＊経営的な被害
物的被害により工場機能が停止し、売上への影響が出たり、復旧作業にも大きなコストがかかったりします。
さらに、生産性の低下や従業員への対応、取引先が被災によって取引が難しくなることも想定しておきましょう。
地震による工場への被害を大きく3つに分けて紹介しました。
いつの日か来る地震に備えて、これらの被害をあらかじめ想定しておきましょうね。
□工場自体への地震対策について
地震に対して、なにも対策をしないというのは適切ではありません。
ここからは、工場自体への地震対策について詳しく見ていきます。
工場自体への地震対策には3つあります。
＊建物の補強
まず、建物の現状把握を行いましょう。
この際に何らかの問題が生じている場合には建物の補強を行いましょう。
建物の安全性が高まることで、従業員も安心して作業ができ、お客様にも地震から製品を守れる施設であることをホームページなどでアピールできるでしょう。
＊保険
建物に何か問題を見つけた場合でも、すぐに補強工事を行えないことがあります。
予算が足りなかったり、スケジュールが合わなかったりする場合です。
その際には、保険を利用し、災害リスクのカバーをしましょう。
地震保険の見直しや耐震診断をもとに、現状に適した保険内容にプランを変更すると良いでしょう。
＊リスク分散
大地震の発生が高いといわれている地域に工場がある場合は、業務の一部を他の地域に移転する方法があります。
これにより、リスク分散が行えます。
特に高額商品の保管場所や精密機械がある箇所はその部門だけでも災害が起こりにくい地域に移すと良いでしょう。
工場自体への地震対策についての紹介を行いました。
これらの方法を利用して、災害時に備えるようにしましょう。
□工場内設備への地震対策について
工場内設備にも地震対策が必要です。
最後に工場内の地震対策についても見ていくこととします。
＊スチール棚
スチール棚が多いと、壁に固定しきれていないことがあります。
壁に固定しきれていない場合は、地震の際に転倒してしまう危険性があります。
スチール棚同士を連結させて、転倒を防止しましょう。
＊キャスター
キャスター付きの機器がたくさんある場合もありますよね。
キャスターを固定させて、移動や転倒を防ぎましょう。
＊扉のない棚
扉のない棚にものをおいていることはありませんか。
地震の際に、簡単にものが落ちてきてしまうため、非常に危険です。
落下防止バーを設置して、棚からの落下を防ぎましょう。
工場内設備への地震対策について3つお伝えしました。
工場自体、工場内両方にきちんと地震対策を行えるようにしましょう。
地震対策でお困りの方は、当社にお任せください。
□まとめ
今回は、地震による工場への被害と工場自体への地震対策、工場内設備への地震対策についてご紹介しました。
地震はいつか必ず起こってしまいます。
その時のために、あらかじめ対策を行いましょう。
当社は、お客様のニーズにこたえる工場工事を行っています。
大阪府を中心に近畿圏内の方は、お気軽に相談ください。
